「東京」は大丈夫なのか…「首都直下地震」発生で家に帰れなくなる「人数」

02/05/2024

2011年3月11日、戦後最大の自然災害となる東日本大震災が発生した。あれから13年、令和6年能登半島地震をはじめ何度も震災が起きている。

しかしながら、これから起きうる大きな自然災害（首都直下地震、南海トラフ巨大地震、富士山噴火）について本当の意味で防災意識を持っている人はどれほどいるだろうか。

もはや誰もが大地震から逃れられない時代、10刷ベストセラーの話題書『首都防衛』では、知らなかったでは絶対にすまされない「最悪の被害想定」が描かれ、また、防災に必要なデータ・対策が1冊にまとまっている。

帰宅困難者が最大になる時間

大地震が襲来したとき、職場や外出先から自宅に戻ることができない「帰宅困難者」が行き場を失う。

首都直下地震が発生した場合、どれくらいの人々が帰宅困難になるのだろうか。

〈東京都が2022年5月に公表した首都直下地震の被害想定によると、「12時」に襲われた場合の帰宅困難者が最大となる。

東京都市圏内（東京、神奈川、埼玉、千葉、茨城）から都内に流入する人のうち、「帰宅困難」になる人は415万1327人と想定されている。

「1都4県以外」は34万5324人、「海外」は2万9297人で、合計452万5949人もの帰宅困難者が予想される。〉（『首都防衛』より）

電話もつながらず移動手段もストップする中、約453万人が帰宅困難者となれば大混乱となる。

より具体的に数字を見てみると——。

〈主なターミナル駅で想定される滞留者（駅の2キロ四方の屋内外にいる人数）は「東京駅」が43万5632人、「新宿駅」40万725人、「渋谷駅」20万3367人、「品川駅」17万4233人、「池袋駅」10万386人、「上野駅」9万7171人──などとなっている。〉（『首都防衛』より）

〈最大約453万人の帰宅困難者のうち、学校や職場などにいることができない買い物客や観光客らは約66万人と想定される。

東京都は公共施設を一時滞在施設として活用するほか、民間事業者にも受け入れるよう促しているが、2022年5月時点での受け入れ可能人数は約44万人分にとどまる。〉（『首都防衛』より）

首都直下地震は私たちの身にどう降りかかるのか。

最悪の想定を知ることで、「そのとき」に備えたい。

つづく「『まさか死んでないよな…』ある日突然、日本人を襲う大災害『最悪のシミュレーション』」では、日本でかなりの確率で起こり得る「恐怖の大連動」の全容を具体的なケース・シミュレーションで描き出している。