ＥＶ〝曲がり角〟で大減速、ＨＶ逆転の理由 需要に急ブレーキ「〝絶対的な社会正義〟の見方も薄れ…消費者は損得へ」

電気自動車（ＥＶ）の需要に急ブレーキがかかっている。調査会社マークラインズの集計で、２０２３年のＥＶの世界販売台数は前年比２５・８％増の約９０９万台で、伸び率は前年の６６・４％を大きく下回った。一方、日本メーカーのお家芸であるハイブリッド車（ＨＶ）の伸び率は３１・４％とＥＶを逆転、外部電源から充電できるプラグインハイブリッド車（ＰＨＶ）の人気も高まっている。

国・地域別のＥＶ販売では、主要市場の中国が１６・３％増の約５２３万台で、伸びは２２年の８０・１％から落ち込んだ。米国は４７・３％増の約１１８万台で、２２年の６２・９％から下がった。いずれも成長はしているものの、一時の勢いを失った形だ。

これに対し、２３年のＨＶの世界販売台数は約４５９万台だった。伸び率は３１・４％で、２２年の１５・２％から急加速した。ＰＨＶは約３９２万台で、４６・０％増と高めの普及ペースが続く。

ＥＶをめぐっては、充電コストや価格などの課題も指摘されてきたが、伸び悩みの背景に何があるのか。

自動車ジャーナリストの佐藤篤司氏は「ＥＶ市場は当初は小さかったため、一気に跳ね上がったが、高所得者中心の限られたパイには一通り普及した観がある。モーターに使われるレアアースの精錬に環境への負荷がかかるなど課題もあり、〝ＥＶは絶対的な社会正義〟だという当初の見方も薄れたのだろう。そもそも多くの消費者は正義よりも損得で動く。各国のＥＶへの補助金の廃止や減額の動きも購入の動機を低下させている」と分析する。

社会正義より損得

日本自動車販売協会連合会と全国軽自動車協会連合会が発表した２３年度のＥＶの国内新車販売は前年度比２・５％増で、３・１倍の伸びだった２２年度から大幅に鈍化した。

欧州自動車工業会が発表した３月の新車販売台数でも、ＥＶのシェアは前年同期の１３・９％から１３％に縮小した一方、ＨＶは同２４・４％から２９％に上昇した。

「ＥＶ大国」といわれる中国市場でもＰＨＶの比率が高まっている。中国ＥＶ最大手の比亜迪（ＢＹＤ）も、低価格帯のＰＨＶを１２万元（約２５０万円）で販売する予定だと発表するなど、ＰＨＶのラインナップを拡大している。

前出の佐藤氏は「ＥＶは、社会正義を下地に導入された補助金が購入のモチベーション（動機）を維持してきた面もあるが、環境への配慮というならば、現段階ではＨＶやクリーンディーゼル車なども補助金の対象になってもいいはずだ。補助金の制度を一から見直す時期に来ているのではないか」と指摘した。